詐欺っぽい情報商材って返金できるの?返金率が高い方法をまとめてみた。

「詐欺商材を買った場合どうしたら返金してもらえるのでしょうか」といった相談が多くなっています。

そこで今回は詐欺っぽい情報商材を買ってしまった場合に高確率で返金させる方法についてお話しします。

詐欺商材ってどんなもの?

詐欺商材を見分けるためには誇大広告をしているかどうかを見ましょう。

「1週間で100万円稼げます」「絶対に儲かる方法です」といって購入を勧めている場合であれば、詐欺商材の可能性がとても高く、逆にいうと返金してもらえる確率もグっと高くなります。

誇大広告で明らかに内容が違う情報商材であれば返金は可能ですが、単に商材内容が薄いだけでは実際は返金されることが少ないのが現状です。

ちなみに「返金保証」と書いている情報商材も多いですが、実際は返金してくれないことがほとんどです。

「稼げなかったら全額返金します」と書かれていても「1ヶ月間、商材通りに実践をした上で、全く稼げなかった場合」などの条件があったり、証拠を提出しなければいけなかったりで結局返金されないケースをよく目にします。

それでは販売者に言っても返金してくれない場合、どうしたら返金してもらうことができるのでしょうか。

警察に届けたり、裁判をしても返金されないことが多い!

詐欺にあったと警察に相談をしても、情報商材の購入の場合は捜査してくれることはなかなかありません。

裁判を起こすとなると50万円以下のため少額訴訟になりますが、
例え勝訴しても、販売者側に返金する義務はないため、あくまで相手方に支払意志があるかどうかが大事になってきます。

実際、ネットでは警察に被害届を出した人や訴訟した人もいますが、返金されずに時間のムダになった人もとても多いです。

しかし、実は上記の方法よりも手間がなく、返金率の高い方法があります。

情報商材販売サイトに連絡して返金させる方法

一番返金率が高い方法は情報商材の販売サイトに連絡をすることです。

明らかな詐欺商材であればインフォトップなどの情報商材の販売元に連絡をしてみましょう。

しかし、「詐欺なので返金するように言って下さい」と言うだけでは返金されることはまずありません。

「商品説明と実際の内容が全く違うもの」だったり、「販売者が明らかに実践しておらず、稼いでいる証拠がない。」といった情報商材が明らかに詐欺であると具体的に説明できなければいけません。

というのも情報商材は内容が分からないのが基本なので、「思ってた内容と違った!」という返金理由が通ってしまえば、実質すべての情報商材および書籍が返金できるようになってしまうからです。

情報商材の90%以上はインフォトップなどのASPを通して販売しているため、詐欺に遭ってしまった人は、まずは販売サイトであるASPに相談するのが一番でしょう。


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